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改めて知っておきたいO2O(1) - そもそもO2Oとは何か?

改めて知っておきたいO2O(1) - そもそもO2Oとは何か?スマートフォンを用いたマーケティング手法として、ここ数年で大きな注目を集めるようになったのが「O2O」です。

これは“Online to Offline”の略で、インターネット上から、実店舗への顧客行動へと結び付ける施策全般を指します。概念自体非常に曖昧なのですが、要は自分のお店のお客さんを増やすために、インターネットを活用する手段はすべてO2Oということになります。

集客だけじゃないO2Oのメリットとは?

O2Oという言葉が注目されるようになったのはスマートフォンが普及して以降です。
しかし日本ではそれ以前にも、O2Oに類するさまざまな施策が実施されてきました。

最も代表的な例を上げると、飲食店の携帯電話向けメールマガジンに登録すると割引クーポンなどが送付されてくる、いわゆる「携帯メルマガ会員」。これもインターネットを活用してクーポンを送付し、顧客のリピートにつなげる、立派なO2Oといえるものです。

O2Oのメリットとして一般的に上げられるのは、印刷物などを発行することなく、インターネット上の施策によって新たな顧客を開拓し、購買に結び付けられること。

もう1つ、マーケティング面で非常に大きなメリットとなるのが、効果が測定しやすいことです。

たとえば、「Webサイト上で割引クーポンを発行し、店舗に誘導する」というベーシックなO2O施策の場合、アクセス解析からWebサイトの閲覧数とクーポンの発行数、そして店舗からクーポンの利用数を取得。
双方を突き合わせることで、Webサイト利用者のうち何割程度が店舗に訪れたかなど、さまざまな効果を検証して次の施策へとつなげることができるようになります。

主なO2O施策は「情報配信」と「位置活用」

O2Oの中でも最も多く実施されているのが、Webサイトやメールなどで店舗の最新情報や割引クーポンを配信し、実店舗への誘導につなげるものです。

最近の代表例としては、店舗の情報を配信できる実店舗向けのアカウントを、月額5400円から作ることができるLINEの「LINE@」が上げられるでしょう。

LINE@はLINEの普及率の高さと、携帯電話のEメールと同様、プッシュで情報配信できることを強みとしており、LINE@導入店舗を検索できる「LINE@ナビ」を確認すると、中小規模の店舗から大規模な百貨店に至るまで、非常に多くの店舗に導入が進んでいるようです。
LINE@ナビ
また最近では自由度の高さから、大手量販店を中心に、自社店舗のアプリを独自に提供し、クーポンや情報などを配信する動きも積極的に進められています。こうした動きが今後中小の量販店にも進んでいくのか、注目されるところです。

もう1つは、位置情報を活用した施策です。特に最近増えているのが、店舗近くを訪れた時にスマートフォンで何らかのアクションをするとポイントが手に入り、そのポイントを貯めることでお得な特典が手に入るというもの。

国内では、スポットライトの「スマポ」や、NTTドコモの「ショッぷらっと」などがその代表例となっていますが、前者は昨年10月に楽天が買収。同じ技術を用いて「楽天チェック」というサービスの提供を新たに開始したことから、注目を集めています。
スマポ
従来、位置情報を用いた施策を実施するには、GPSやWi-Fi、そして人には聞こえない音波を用いるのが一般的でした。しかしGPSは狭い場所での精度、Wi-Fiや音波は整備やコスト面でデメリットがあります。

そこで最近は、iPhoneのiOS7で新たに対応した、Bluetooth Low Energyを用いてスマートフォンの位置を把握し、情報通知などができる「iBeacon」が、正確性とコスト面で優位性が高いことからにわかに注目を高めているようです。

次回は、現在のO2Oを知る上で覚えておきたいキーワードについて説明します。


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