高品質な動画マーケティングを支援する 「法人向け動画配信サービス」のメリット&選び方

公開日:2021-04-22 更新日:2024-02-26 by SEデザイン編集部

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95724735_l企業のマーケティング活動において、今や動画配信は欠かすことのできない手法の1つです。とりわけ、2020年以降はコロナ禍で多くのイベントやセミナーがオンライン開催に移行したことで、ライブ配信をはじめとしたより専門的な技術が求められるようになるなど、企業は新たなマーケティング課題に直面しています。今回はすぐに利用を開始できる動画配信サービスを使って、高品質な動画マーケティングを効率的に実践するためのヒントを探っていきます。

顧客満足度アップに向けて、ますます拡大する動画マーケティング

OTT(オーバー・ザ・トップ)という言葉をご存知でしょうか。OTTとは、一言で言うと「インターネットを通じて提供されるマルチメディアサービスの総称」です。代表的なものとしては、インターネットを介した動画コンテンツの配信や音声通話、TwitterFacebookといったSNSなどがあります。LINESkypeといったコミュニケーションツール、コロナ禍でにわかに利用が拡がっているZoomMicrosoft TeamsなどのWeb会議サービスもここに含まれます。

またOTTは、既存の通信事業者やISP(インターネット・サービス・プロバイダー)を利用せず、そのサービスを提供する企業が自社でインフラの運営・管理を行う点も大きな特徴です。ひと昔前は、携帯電話のポータルサイトの「iモード」や「EZweb」「Yahoo!ケータイ」のように、インターネット上のサービスはキャリア(通信事業者)がインフラ運用からコンテンツ提供、料金決済までを一気通貫で担ってきました。しかし、高機能なインフラ=通信プラットフォームを自由に選択できる現在、 OTT事業者は独自のサービス提供に注力すればよく、それがOTT領域のプレイヤーの多様化を後押ししています。

たとえば、個人や企業が自由に動画を共有できるYouTube、映像作家やデザイナーなどのクリエイターが質の高い作品を公開する有料サービスのVimeo、映画やドラマ、ミュージックビデオなどの著作権コンテンツをサブスクリプション方式で提供するHuluNetflixなど、同じ「動画配信サービス」でも、アイデア次第で新しいサービスを生み出せることがわかります。

実際、このトレンドに乗り遅れまいと、多くの企業が動画配信を自社のビジネスに取り入れています。メーカーであれば製品マニュアルを動画コンテンツ化したり、ITベンダーなら導入事例の紹介など、直感的に理解しやすい動画を活用したこうした取り組みは、顧客満足度の向上という観点からも、この先ますます拡がっていくことは確実です。

「人手もコストもかけられない」企業の悩みを解決する動画配信サービス

一方、動画配信のマーケティング活用には、いくつかの課題も指摘されるようになっています。その1つが専門技術者の不在や、テクノロジーの進化に企業側が追いついていけないといった点です。少し前までのようにパッケージで制作済みのビデオをアップロードするだけなら簡単ですが、最近は映像の演出効果も多彩になり、顧客の目を惹くコンテンツを作ろうと思ったら、映像制作ツールをそれなりに使いこなせなくてはなりません。

さらに、コロナ禍以降はオンラインのイベントや会議などで、リアルタイム配信や双方向コミュニケーションの需要が急増しています。これらの「ライブストリーミング」と呼ばれる動画配信は、最新かつ高度な技術が要求されるため、こうしたリソースを「持てる者」と「持たざる者」の格差が急速に拡がりつつあります。特に社内に専門家がおらず、予算も限られる中堅・中小企業にとって、この課題をいかにクリアするかは重要なテーマとなっています。

そこで注目したいのが、クラウド上で提供される動画配信サービスです。動画配信サービスというと、すでにご紹介したYouTubeのように誰でも無料で使えるものを連想する人も多いでしょう。しかし、ここで言っているのは「有料の法人向け動画配信サービス」です。無料のサービスにはない豊富なメニューや高度なセキュリティによる安心感から、最近ではこうした法人向けに特化したクラウドサービスを導入する企業が急増しています。

主なメリットとしては、①社内に専門技術者がいなくても、高品質でセキュアな動画配信が実現できる、②自社でサーバーやネットワークなどのインフラを管理する必要がない、③既存のコンテンツを活用して、すぐに配信を始められる、④定額課金であれば予算の見通しが立てやすい、といった点が挙げられます。

信頼性やセキュリティなら、やはり「法人向け動画配信サービス」

では、数ある法人向け動画配信サービスの中から自社に最適なサービスを選ぶには、どのようなポイントに着目すればよいのでしょうか。

安定性、可用性、セキュリティの確保

無料サービスはたしかに魅力的ですが、ビジネスに最適化された機能やセキュリティ面でのメリット、また障害が発生した際の迅速な対応やSLAは、有料サービスでなければ保証されません。定額課金か従量課金かも、あらかじめ確認すべきポイントです。また、定額課金であっても配信するデータ量に上限がある場合は注意が必要です。

運用の手間を解消するクラウドのメリット

動画配信サービスには、オンプレミスとクラウドの2種類があります。オンプレミスは自社のニーズに合わせてきめ細かなサービス運用が可能になりますが、システムを自社で導入・管理しなくてはなりません。限られた人手やコストで高品質な動画配信を目指すなら、やはりクラウドは大前提であり、必須の選択肢です。

自社で必要な配信方式を提供しているか?

一口に動画配信といっても、いくつか種類があります。大きく分けると、YouTubeなどでも採用され、大規模配信にも向いている「プログレッシブダウンロード配信」と、セミナーのリアルタイム中継(ライブストリーミング)などが可能な「ストリーミング配信」の2種類が提供されています。また、社内の会議など機密性が高い動画の配信は、暗号化配信による高度なセキュリティが確保できるか、さらに著作権のあるデジタルコンテンツでは、DRM(デジタル・ライツ・マネジメント)配信も必要です。

動画配信サービスの選択においては、以上のようなポイントに着目して検討することをお勧めします。そして、もう1つ押さえておきたいのが、そのサービスの提供元がどんな企業かという点です。サービス内容が自社に最適だとしても、本当にそれらを継続的に安定して利用できるのかなど、初めての取引先の与信調査と同様に慎重に調べた上で導入の可否を決定しましょう。

わずか数クリックで設定完了のライブストリーミングも

次に実際のサービスを例にとって、動画配信の機能について少し具体的に見ていくことにします。まず、ブライトコーブ社の「VIDEO MARKETING SUITE」です。米国に本社を置き、15年以上にわたって動画配信プラットフォームを提供してきた実績を持つ同社は、法人向けに特化したオールインワン型の動画配信サービスを提供しています。このサービスでは、動画を配信するだけでなく、パフォーマンス測定はもちろん、視聴データの分析結果を利用したマーケティングキャンペーンの立案・実行までが可能です。

また、VIDEO MARKETING SUITEでは「SNS 連携」「MAツール連携」などの機能が提供されているほか、インタラクティブ動画やポータルサイトの制作機能、大規模で安定したライブ配信機能など、ビジネス利用に適したサービスを実装しており、マーケティングドリブンな動画の活用を可能にしています。

もう1つ、クラウド分野のリーディングカンパニーであるAWSAmazon Web Services)が提供するマネージド型のライブストリーミングソリューション「Amazon Interactive Video Service (Amazon IVS)」も、このところユーザーが拡大している動画配信サービスです。このサービスの大きな特徴としては、①動画ストリーミングを簡単にライブ配信可能、②低レイテンシー(遅延)のライブ動画配信でインタラクティブな視聴体験を提供、③ライブ動画ストリーミング用に最適化されたインフラ、④スマホやWebアプリにライブストリーミングを導入などが挙げられます。

Amazon IVSでは、動画配信に必要な最初の設定がわずか数クリックで完了します。この後、動画コンテンツをクラウド上に送信すれば、必要な作業はすべてAmazon IVSが処理してくれるため、設定後すぐにストリーミング配信がスタートできます。

ここではごく一部のサービスしかご紹介できませんが、こうした法人向け動画配信サービスでは、テクノロジーの急速な進化に合わせて、新しい機能やサービスが次々とリリースされています。これまで「うちの会社は人手も予算も厳しくて…」とためらっていた方は、今すぐ「法人向け動画配信サービス」でWeb 検索してみてください。きっと驚くほど多彩な、そして自社のニーズに最適なサービスが見つかるはずです。

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