【2025年版/中小企業様向け】新卒採用媒体|業界・規模別おすすめ14選とその効果的な活用法

更新日:2025-04-14 公開日:2025-03-13 by SEデザイン編集部

目次

新卒採用市場が年々厳しくなる中、効果的な採用媒体の選択が企業の成長を左右します。本記事では、主要な新卒採用媒体の特徴や選び方、最新のトレンドまでを徹底解説。自社に最適な採用戦略を立てる上で、ぜひ参考にしてください。

新卒採用市場の現状と課題

新卒採用を取り巻く環境の変化

近年、新卒採用市場は、大きな転換期を迎えています。少子高齢化による採用難に加え、デジタル化の加速やワークスタイルの多様化により、従来の採用手法が通用しにくくなってきました。

現在の新卒採用市場における主な変化は以下の通りです。

【表:新卒採用市場の主な変化】

変化の主体

方向性

学生の価値観の変化

・働き方の多様性を重視
・企業の社会性への注目
・成長機会の重視

企業の対応の変化

・即戦力採用へのシフト
・採用基準の多様化
・採用手法のデジタル化

採用環境の変化

・通年採用の増加
・早期選考の傾向
・採用手法の多様化

採用媒体の多様化と選択の重要性

採用手法の多様化に伴い、新たな採用媒体も生まれています。従来の就職ナビサイトだけでなく、SNSを活用した採用や、ダイレクトリクルーティング、オウンドメディアなど、選択肢は大幅に広がっています。

しかし、媒体の選択を誤ると、採用コストの増大や、ミスマッチ採用などのリスクが高まります。自社の特性や採用ニーズを見極め、最適な媒体を選択することが、これまで以上に重要になっているのです。

次章では、各採用媒体の特徴と選び方について、詳しく解説していきます。

主要な新卒採用媒体の特徴と比較

大手就職サイト(マイナビ、リクナビ、キャリタス就活)

新卒採用市場において、最も利用されている媒体が大手就職サイトです。

その代表格的存在の3サービスの特徴を表にまとめました。

【表:大手就職サイト比較】

媒体名

マイナビ

リクナビ

キャリタス就活

学生会員数

約80万人

56万人

約40万人

掲載企業数

約28,000社

-

25,000社

基本掲載料

80万~

120万円~

80万円

特徴

・業界最大級の会員数

・2社に1社は従業員300名未満の企業
・充実した企業イベント
・地方就活支援が強み

リクナビに掲載している企業の64%以上が従業員規模300名未満の中小企業

出典:リクナビ2025データ
2024
31日時点


・インターンシップに強み
・詳細な適性診断

・リーズナブルな料金設定
・中堅企業向けプラン充実
・柔軟なカスタマイズ

強み

・最大規模の学生会員数による高いリーチ
・業界研究イベントなど付帯サービスが充実
・地方企業向けのサポートが手厚い

・大手志向の学生にリーチ可能
・インターンシップ募集に強み
・充実した採用管理システム

・比較的リーズナブルな料金設定
・中堅・中小企業向けの展開が充実
・独自の特集企画が豊富

適している企業タイプ

・採用予算に余裕のある企業
・大規模採用を行う企業
・多様な採用チャネルを持つ企業

・知名度の高い大手企業
・採用実績を重視する企業
・組織的な採用活動を行う企業

・効率的な採用を目指す企業
・独自の魅力を持つ中堅企業
・特定業界に特化した企業

※上記の情報は当社調べかつ2025年3月13日現在のものです。最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

このように、各就職サイトにはそれぞれ特徴があり、企業の規模や採用ニーズによって最適な選択肢が異なります。自社の採用戦略や予算に合わせて、複数の媒体を組み合わせることで、より効果的な採用活動が実現できるでしょう。

新卒向けエージェントサービス

エージェントサービスは、専門のキャリアアドバイザーが企業と学生のマッチングを支援するサービスです。主なサービスとして、就職エージェントneoマイナビ新卒紹介リクナビ就職エージェントなどがあります。各サービスそれぞれに多少の違いはありますが、提供内容はおおむね共通しているといえるでしょう。

【エージェントサービスの特徴】

  • 厳選された学生の紹介が可能
  • 成功報酬型の料金体系(内定承諾時に30~35%程度)
  • 採用プロセス全般のサポートあり
  • 企業の採用基準に合わせた候補者選定は可能

【エージェントサービスの活用のポイント】

  1. 募集職種と人材要件を明確に設定する
  2. エージェントとの密なコミュニケーションが必須
  3. 複数エージェントの併用の検討も
  4. 早期からの取り組み開始が有利

新興の就職サイト・サービス

従来の就職サイトとは異なるアプローチで、注目を集める新興サービスが増加しています。代表的なサービスをご紹介します。

【表:注目の新興サービス比較】

サービス名

ONE CAREER

Future Finder

Wantedly

特徴

・口コミ情報重視
・企業研究に特化

・AIと心理統計学を活用
・ダイレクトリクルーティングと求人サイトのハイブリッド型採用サービスとして効率的

・ビジョン・カルチャー重視
・SNS的な情報発信スタイル
・インターン募集も可能

適している企業

・AI活用マッチング
・スキル重視の選考
・通年採用対応

・IT・ベンチャー企業
・即戦力採用志向の企業

・スタートアップ企業
・企業文化を重視する企業

ONE CAREERは、企業の口コミ情報を重視したサービスとして知られています。企業文化や働き方に関する生の声が集まることから、ブランド構築に注力する企業との相性が良いとされています。

Future Finderは、AIを活用したマッチングシステムが特徴です。従来の業界軸ではなく、スキルや適性を重視した選考を可能にすることで、IT企業やベンチャー企業から支持を集めています。また、通年採用にも対応しており、従来の新卒一括採用にとらわれない柔軟な採用を実現できます。

Wantedlyは、SNSライクな情報発信が可能で、企業の魅力を動画やストーリー形式で伝えられることが特徴です。特にスタートアップ企業や、独自の企業文化を大切にする企業との相性が良く、インターンシップ募集にも活用できます。

インターンシップ関連サービス

インターンシップは、採用活動における重要性が年々高まっています。主要なサービスとして、Infraインターンやインターンナビなどが挙げられます。実施時期については、夏季と冬季で異なる特徴があります。

インターンシッププログラムのスケジュール
インターンシッププログラムのスケジュール
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
冬季
春季
夏季
秋季
夏季インターンシップ(7~9月)
  • 長期プログラムに適している
  • じっくりと学生の適性を見極めることが可能
  • 実務経験を積む十分な期間がある
  • 多様なプロジェクトに関わる機会がある
冬季インターンシップ(1~2月)
  • 選考直結型のプログラムとして活用される傾向
  • 短期集中型の実施が多い
  • 採用活動との連携がしやすい
  • 効率的な人材発掘が可能

 

夏季(7~9月)は長期プログラムに適しており、じっくりと学生の適性を見極めることができます。一方、冬季(1~2月)は選考直結型のプログラムとして活用される傾向にあります。

プログラムの内容も、企業の目的に応じて選択が可能です。実務経験を重視する企業は職場体験型を、問題解決力を重視する企業は課題解決型を採用するなど、柔軟な設計が可能です。近年では、オンラインとオフラインを組み合わせたハイブリッド型のインターンシップも増加しており、より効率的な実施が可能になっています。

このように、インターンシップは単なる採用活動の一環としてだけでなく、企業と学生の相互理解を深める貴重な機会として機能しています。

注目の新しい採用手法

ダイレクトリクルーティング

企業から学生に直接アプローチするダイレクトリクルーティングも注目を集めています。企業が学生のプロフィールを閲覧し、興味を持った候補者にスカウトを送るというシステムで、主要なプラットフォームとして、OfferBoxRe就活キャンパス(旧名称:あさがくナビ)などがあります。

OfferBoxは、スカウトメッセージの開封率は平均80%以上と高く、特に優秀な人材の獲得を目指す企業に適しています。料金体系は初期費用と成功報酬型を組み合わせており、費用対効果の測定が容易です。

Re就活キャンパス(旧名称:あさがくナビ)は、登録している学生の大半が中小企業を希望しているのが特徴です。また、セミナーやイベント参加意欲が高い学生も多いとされています。予算等の関係で、大規模な採用活動が難しい中小企業・地方企業が利用しています。

オウンドメディアリクルーティング

自社の採用サイトやSNSを活用したオウンドメディアリクルーティングは、長期的な採用ブランディングに効果を発揮します。採用サイトは単なる求人情報の掲載場所ではなく、企業文化や働き方を深く理解してもらうためのプラットフォームとして機能します。

【表:主要なオウンドメディア施策】

媒体

採用特設サイト

社員ブログ

企業公式SNS

主な用途

企業情報の詳細発信

企業理解の促進

タイムリーな情報発信

期待される効果

リアルな職場環境の紹介

親近感の醸成

若年層へのリーチ

求人検索エンジン(Indeed求人ボックススタンバイ)との連携も重要です。SEO対策を適切に行うことで、自社サイトへの流入を増やすことができます。

高卒採用

新卒採用の選択肢として、高卒採用市場も見逃せない存在となっています。ジョブドラフトは、高卒採用に特化したプラットフォームとして注目を集めています。

このサービスの特徴は、従来の高卒採用では難しかった企業と学生のマッチングを、デジタルプラットフォームを通じて効率的に実現している点です。企業にとっては、早期戦力化が可能な人材の確保や、長期的な人材育成の機会として活用できます。

高卒採用と大卒採用を組み合わせることで、より多様な人材ポートフォリオを構築できる点も魅力です。特に、技術職や営業職など、実務経験を重視する職種では、高卒採用が有効な選択肢となっています。

 

橋本朋美
会社の強みを並べて強調する媒体戦略も良いのですが、どのような人材に応募してもらいたいか、ターゲットを明確にして『当社はここが面白い。』『こういう仕事を任せたい』と応募者の方が『なんだろう?これは?』という興味を引くアプローチが効果的です。処遇や福利厚生などを打ち出すのも魅力的ですが、入社した時のギャップで『こんなはずじゃなかった』『説明が不十分で入社時の条件と違う』など、トラブルになる可能性もあります。自分が興味を持った仕事や責任を持たせてもらえるポジションであれば、モチベーションも上がるでしょう。メンターを付けて根気強くしっかりと育成していくことが重要です。
橋本 朋美
社会保険労務士法人HALZ(HALZグループ)
株式会社HALZ 取締役社長
人事コンサルタント

社会保険労務士法人HALZへ相談

企業規模・業種別の新卒採用媒体選びのポイント

大企業向けの媒体選び

大企業の新卒採用では、知名度を生かしながら、いかに質の高い採用活動を展開できるかが鍵となります。

【表:大企業向け採用媒体の推奨組み合わせ】

フェーズ

主要媒体

補完媒体

認知拡大

大手就職サイト

自社採用サイト、SNS

母集団形成

インターンシップ

ダイレクトリクルーティング

選考促進

自社選考サイト

エージェントサービス

特に重要なのが、複数の採用チャネルを効果的に組み合わせることです。例えば、マイナビやリクナビなどの大手就職サイトを基軸としながら、自社の採用サイトやSNSを活用して詳細な企業情報を発信。さらに、インターンシップを通じて早期から優秀な人材との接点を作ることで、質の高い母集団形成が可能になります。

中小企業・ベンチャー企業向けの媒体選び

一方、中小企業やベンチャー企業の場合は、採用にかけられる予算は限られます。最大限の効果を得るためには、媒体選びがより重要です。例えば、「地元に貢献したい」「地方で働きたい」という意欲を持つ学生を採用したいのであればエリア型採用情報に強みを持つマイナビやあさがくナビ、企業文化や特徴を効果的にアピールしたいベンチャー企業はWantedlyなどが向いているといえます。

なお、新卒者はおおむね大企業志向が強い中で、中小企業・ベンチャー企業は自社の採用サイトなど、複数の採用チャネルの活用は会社の認知度を上げるためにも、より必要な施策といえます。

業種別の媒体選びのポイント

業種によって、効果的な採用媒体は大きく異なります。以下、主要な業種別の特徴と推奨媒体をご紹介します。

■IT・テクノロジー業

  • 推奨媒体:Future Finder、OfferBox
  • 特徴:スキルベースのマッチングが重要
  • 活用ポイント:技術スタック等の詳細情報の発信

■製造業

  • 推奨媒体:リクナビ、マイナビ
  • 特徴:理系学生へのアプローチが重要
  • 活用ポイント:研究開発職向けの詳細な情報提供

■金融・サービス業

  • 推奨媒体:ONE CAREER、キャリタス就活
  • 特徴:企業文化や職場環境の理解促進が重要
  • 活用ポイント:インターンシップとの連動

効果的な新卒採用戦略の立て方

採用目標の設定と媒体の選択

効果的な採用戦略を立てるためには、まず明確な採用目標の設定が不可欠です。目標設定から媒体選択までのプロセスを、以下のステップで進めることをお勧めします。

【表:採用戦略立案のステップ】

フェーズ

実施内容

重要ポイント

①目標設定

採用人数・職種の決定

中長期的な人員計画との整合性

②予算策定

媒体費用・採用活動経費の算出

費用対効果の試算

③媒体選定

最適な媒体の組み合わせ検討

自社の特徴との適合性

④実施計画

年間スケジュールの策定

業界動向との整合性

特に重要なのが予算配分です。一般的な目安として、以下のような配分が推奨されています。

  • メイン媒体(大手就職サイト等):予算の40~50%
  • サブ媒体(特化型サイト等):20~30%
  • イベント・説明会費用:15~20%
  • 予備費:10~15%

採用活動のPDCAサイクル

採用活動の質を継続的に向上させるには、PDCAサイクルの確立が重要です。各フェーズでの具体的な取り組みは以下の通りです。

段階

施策項目

具体的なアクション

Plan(計画)

前年度の採用結果分析

・応募者数、内定承諾率、採用コストの分析
・媒体別の費用対効果検証
・採用人材の入社後パフォーマンス評価
・離職率や満足度調査結果の確認

新規施策の検討

・市場トレンドの調査と分析
・競合他社の採用手法のベンチマーク
・新規媒体の選定と予算配分
・採用ターゲットの再定義

KPI設定

・量的指標:応募者数、内定承諾率、採用コスト
・質的指標:入社後定着率、職場適応度
・プロセス指標:選考通過率、面接実施回数

Do(実行)

採用媒体での情報発信

・企業情報・求人情報の最適化
・SNSを活用した情報発信計画
・採用サイトのコンテンツ更新
・インターンシップ情報の発信

説明会・面接の実施

・オンライン/オフラインの使い分け
・説明会コンテンツの最適化
・面接官トレーニングの実施
・選考フローの効率化

内定者フォロー

・定期的な情報提供
・内定者同士の交流機会創出
・配属部署との連携強化
・入社前研修の実施

Check(評価)

応募者数・内定承諾率の分析

・媒体別応募動向の把握
・選考段階別の歩留まり分析
・内定辞退理由の分析
・競合他社との比較分析

採用媒体別のROI測定

・媒体別のコストパフォーマンス
・採用単価の算出と分析
・広告効果の測定と改善
・予算配分の適切性の確認

候補者フィードバック収集

・選考過程の満足度調査
・企業イメージ調査の実施
・改善要望の収集・分析
・不採用者からの評価収集

Action(改善)

効果の低い施策の見直し

・低効果媒体の利用中止/縮小
・選考プロセスの簡略化の検討
・コスト削減施策の実施
・運用方法の検討・改善

成功施策の強化

・高効果媒体への予算増額
・好評コンテンツの拡充
・効果的な説明会形式の展開
・成功要因の分析と水平展開

次年度計画への反映

・年間採用計画の策定
・予算配分の最適化
・新規施策導入の検討
・採用体制の見直し

特に重要な評価指標として、以下のKPIの管理が推奨されます。

  • 媒体別エントリー数
  • 選考進捗率
  • 内定承諾率
  • 採用単価(1人当たりの採用コスト)

各指標それぞれ例をもとに解説します。

 

媒体別エントリー数の主要指標
媒体別エントリー数の主要指標
1
基本指標(シェア率)
媒体別エントリー数 ÷ 全体エントリー数 × 100(%)
例:リクナビの場合
リクナビのエントリー数 300人 ÷ 全体 1,000人 × 100 = 30%
各採用媒体が全体のエントリー数に占める割合を示します。この指標により、どの媒体が最も効果的にエントリーを集めているかを把握できます。
2
エントリー単価
媒体費用 ÷ エントリー数
例:リクナビの場合
リクナビ掲載費 100万円 ÷ エントリー数 300人 = 33,333円/人
1人のエントリーを獲得するためにかかるコストを示します。この指標が低いほど、コスト効率が良いといえます。費用対効果を判断する重要な指標です。
3
前年比
(今年度エントリー数 - 前年度エントリー数) ÷ 前年度エントリー数 × 100(%)
例:リクナビの場合
(今年度 300人 - 前年度 250人) ÷ 前年度 250人 × 100 = 20%増
前年と比較したエントリー数の増減率を示します。媒体の効果が前年と比べてどう変化したかを把握できる指標です。
4
媒体別構成比
各媒体のエントリー数 ÷ 総エントリー数 × 100(%)
例:全媒体の場合
リクナビ 300人、マイナビ 400人、その他 300人の場合
リクナビ:30%、 マイナビ:40%、 その他:30%
各媒体のエントリー獲得割合を示します。基本指標と同じ計算方法ですが、全媒体を比較して構成を把握するために使用します。
ポイント
  • 各指標を比較することで、どの媒体が最も費用対効果が高いか把握できます
  • 前年比の変化から、媒体の効果の変化傾向を確認できます
  • エントリー単価が高い媒体は、内容の見直しや代替媒体の検討が必要かもしれません
選考進捗率の指標
選考進捗率の指標
1. 各選考段階通過率
次選考進出者数 ÷ 現選考受験者数 × 100(%)
例:選考段階ごとの通過率
  • 書類選考:エントリー1,000人→通過600人 = 60%
  • 1次面接:受験600人→通過300人 = 50%
  • 2次面接:受験300人→通過150人 = 50%
  • 最終面接:受験150人→通過75人 = 50%
エントリー:1,000人 100%
書類選考通過:600人 60%
1次面接通過:300人 50%
2次面接通過:150人 50%
最終面接通過:75人 50%
各選考段階での通過率を測定することで、選考プロセスのどの段階でボトルネックが生じているかを特定できます。理想的には、各段階で一定の通過率を維持し、質の高い候補者を効率的に選別することが重要です。
2. 最終面接到達率
最終面接到達者数 ÷ エントリー総数 × 100(%)
例:
最終面接到達150人 ÷ エントリー1,000人 × 100 = 15%
15%
0% 100%
エントリー総数の15%が最終面接に到達
最終面接到達率は、エントリー総数に対して最終段階まで進んだ候補者の割合を示します。この指標が低すぎる場合は、初期段階の選考基準が厳しすぎる可能性があり、高すぎる場合は選考の質が不十分である可能性があります。適切なバランスを見つけることが重要です。
3. 選考離脱率
選考離脱者数 ÷ 選考開始者数 × 100(%)
例:
選考離脱100人 ÷ 選考開始600人 × 100 = 16.7%
16.7%
0% 100%
選考プロセスから16.7%が離脱
選考離脱率は、選考プロセスを途中で辞退した候補者の割合を示します。高い離脱率は、選考プロセスの長さ、複雑さ、あるいは候補者とのコミュニケーション不足などの問題を示唆している可能性があります。離脱の理由を分析し、プロセスを改善することが重要です。
4. 面接官別通過率
面接通過者数 ÷ 面接実施数 × 100(%)
例:
  • A面接官:通過20人 ÷ 実施30人 = 66.7%
  • B面接官:通過15人 ÷ 実施30人 = 50.0%
面接官 面接実施数 通過者数 通過率 視覚化
A面接官 30人 20人 66.7%
B面接官 30人 15人 50.0%
C面接官 25人 10人 40.0%
D面接官 35人 8人 22.9%
面接官別通過率は、各面接官がどれだけの割合の候補者を通過させているかを示します。この指標は、面接官間で評価基準にばらつきがあるかどうかを特定するのに役立ちます。極端に高い、または低い通過率を持つ面接官がいる場合は、評価基準の標準化やトレーニングの必要性を示唆している可能性があります。
内定承諾率の指標
内定承諾率の指標
1. 内定承諾率
内定承諾率 = 内定承諾者数 ÷ 内定出し数 × 100(%)
例:
内定承諾60人 ÷ 内定出し75人 × 100 = 80%
80%
内定承諾率
80%
内定出し数 75人
内定承諾者数 60人
2. 職種別内定承諾率
職種別内定承諾率 = 職種別内定承諾者数 ÷ 職種別内定出し数 × 100(%)
例:
  • 営業職:承諾30人 ÷ 内定35人 = 85.7%
  • 技術職:承諾20人 ÷ 内定25人 = 80.0%
  • 事務職:承諾10人 ÷ 内定15人 = 66.7%
営業職 85.7%
30/35人
技術職 80.0%
20/25人
事務職 66.7%
10/15人
3. 競合他社内定状況
競合他社内定状況 = 他社内定保有者数 ÷ 内定出し総数 × 100(%)
例:
他社内定保有45人 ÷ 内定出し75人 × 100 = 60%
60%
他社内定保有率
60%
内定出し総数 75人
他社内定保有者数 45人
4. 内定辞退率
内定辞退率 = 内定辞退者数 ÷ 内定出し数 × 100(%)
例:
内定辞退15人 ÷ 内定出し75人 × 100 = 20%
20%
内定辞退率
20%
内定出し数 75人
内定辞退者数 15人
採用単価の指標
採用単価(1人当たりの採用コスト)の指標
1. 総採用コスト
総採用コスト = 媒体費 + イベント費 + 人件費 + その他経費
例:
媒体費200万円 + イベント費100万円 + 人件費150万円 + その他50万円 = 500万円
媒体費
200万円
40%
イベント費
100万円
20%
人件費
150万円
30%
その他経費
50万円
10%
総採用コスト
500万円
採用予定60人の場合、1人あたり約83.3万円
2. 媒体別採用単価
媒体別採用単価 = 媒体費用 ÷ 媒体経由入社者数
例:
  • リクナビ:100万円 ÷ 入社20人 = 50万円/人
  • マイナビ:80万円 ÷ 入社25人 = 32万円/人
媒体名 媒体費用 入社者数 採用単価 効率
リクナビ 100万円 20人 50万円/人
マイナビ 80万円 25人 32万円/人
3. ROI(投資収益率)
ROI = (入社者の想定年間貢献額 - 採用コスト)÷ 採用コスト × 100(%)
例:
(入社者の想定年間貢献額300万円 - 採用コスト83.3万円)÷ 採用コスト83.3万円 × 100 = 260%
260%
採用投資ROI
投資
83.3万円
リターン:216.7万円(純利益)
入社者の想定年間貢献額 300万円
採用コスト(1人あたり) 83.3万円
純利益 216.7万円
ROI 260%

これらの指標は、月次でのモニタリングと四半期ごとの詳細分析を組み合わせることで、より効果的なPDCAサイクルの運用が可能となります。また、データの可視化ツールを活用し、経営層への報告や採用担当者間での情報共有を円滑に行うことをお勧めします。

まとめ

新卒採用媒体の選択は、企業の成長戦略において重要な要素です。2025年の採用市場では、従来の大手就職サイトだけでなく、ダイレクトリクルーティングやオウンドメディアなど、多様な採用チャネルを効果的に組み合わせることが成功の鍵となります。

採用媒体の選定にあたっては、以下の3点を特に意識することをお勧めします。

①自社の特性(規模・業界・企業文化)に合った媒体選び
②複数媒体の効果的な組み合わせ
③継続的な効果測定と改善

採用市場は常に変化しています。定期的に採用戦略を見直し、新しい採用手法も積極的に取り入れることで、より効果的な採用活動が実現できるでしょう。

 

橋本朋美
監修者プロフィール
橋本 朋美(はしもと ともみ)
社会保険労務士法人HALZ(HALZグループ)
株式会社HALZ 取締役社長
人事コンサルタント
監修者からのメッセージ
AI活用や媒体も有効に活用することは当然ですが、多くの情報が氾濫する中で、「どの情報が正しいのか?」「自社に適しているのか?」を見極めるのは困難です。 デジタルとアナログ(学校内のキャリアセンター、卒業生訪問、友人・家族のアドバイス等)の情報を取り入れながら最終的には自社での決断になります。 ただ、媒体選定・応募者管理・書類選考・面談・進捗管理etc…採用業務は多岐にわたり、その運用に時間を取られる、と感じる人事様も多いと思います。そこで専門性のある採用支援代行会社などを活用する方法もあります。様々な業種の採用支援実績のある当社へ、ぜひご相談ください。

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監修者
2009年お茶の水女子大学大学院卒業後、株式会社HALZ入社。2020年より代表取締役社長就任。大手アパレル業界、IT業界、医療法人など、100名から3000名規模の様々な業界・規模の人事制度設計、業務改善コンサルティング等を担当。人事基幹システム会社への常駐を経て、人事システム導入支援、システムリプレイスコンサルティングも得意とする。HR基幹システムに精通したITに強い人事実務家集団を強みにお客様の業務効率化に貢献するサービスをご提供。