従業員満足度を把握できるパルスサーベイとは?質問項目と実施方法を紹介

更新日:2025-03-13 公開日:2024-06-02 by SEデザイン編集部

目次

従業員の満足度は、生産性の向上や人材の定着に直結する重要な経営課題です。従業員満足度を適切に把握し、改善につなげるためには定期的な調査が欠かせません。

従来の年1回の従業員満足度調査では、リアルタイムの課題把握が難しく、調査から施策実行までのスピード感にも欠けるといわれています。

そこで注目されているのが、「パルスサーベイ」と呼ばれる、従業員向けの短期的な調査手法です。パルスサーベイを活用することで、従業員の声をタイムリーに把握し、迅速に改善に取り組むことができます。

本記事では、パルスサーベイの概要やメリット、実際の調査に役立つ質問項目などについて解説します。

 

パルスサーベイとは?

パルスサーベイとは?

パルスサーベイとは、従業員の満足度やエンゲージメントを定期的かつ継続的に測定し、組織の状態を把握するための調査手法です。ここでは、パルスサーベイの目的と他の調査との違いについて説明します。

パルスサーベイの目的

パルスサーベイの目的は、従業員の満足度やエンゲージメントを定期的に把握し、組織課題の早期発見・改善につなげることです。具体的な目的は以下の3点です。

  • 従業員満足度の継続的な把握
    従業員の意見や感情を定期的に収集し、満足度やモチベーションの変化を把握します。

  • 組織課題の早期発見
    調査結果から組織の課題を特定し、迅速に改善策を講じることで問題の深刻化を防ぎます。

  • 人事施策の効果検証
    人事施策の効果を定量的に測定し、PDCAサイクルを回すことで施策の最適化を図ります。

パルスサーベイを活用することで、従業員一人ひとりの声に耳を傾け、組織の状態を的確に把握することができます。これにより、従業員のエンゲージメント向上や生産性の改善、さらには優秀な人材の定着につなげていくことが可能となるのです。

パルスサーベイと他の従業員調査との違い

パルスサーベイと似た調査には、一般的な従業員満足度調査(ES調査)やエンゲージメント調査があります。パルスサーベイとES調査・エンゲージメント調査とのおもな違いは「頻度」「設問数」「目的」の3つです。

調査名

頻度

設問数

目的

パルスサーベイ

月次・週次など

5〜10問程度

変化の継続的な把握

ES調査、エンゲージメント調査

年1回程度

数十問以上

現状把握と課題抽出

 

パルスサーベイは、従業員の状態を頻繁にチェックすることが目的です。一方、ES調査やエンゲージメント調査は、年1回程度の頻度で多岐にわたる設問により、従業員満足度やエンゲージメント(仕事への熱意や会社への愛着心)の現状を網羅的に把握し、組織の課題を抽出することを目的としています。

つまり、ES調査・エンゲージメント調査が従業員の意識の全体像を定点観測するのに対し、パルスサーベイは変化を継続的にモニタリングするツールといえます。両者は役割や目的が異なるため、組み合わせて活用することで、より効果的に従業員の意識を把握し、適切な施策につなげられるでしょう。

パルスサーベイを導入する4つのメリット

パルスサーベイは、従業員の満足度や課題などをタイムリーに把握し、迅速に対応できるツールとして注目されています。ここでは、パルスサーベイを導入することで得られるおもなメリットを紹介します。

従業員満足度をタイムリーに把握できる

パルスサーベイは、従業員の満足度や意識をリアルタイムに把握することができます。通常の従業員調査は年1回程度の実施が一般的ですが、パルスサーベイは頻度を上げて実施できるため、従業員の状況変化を素早くキャッチすることが可能です。

また、パルスサーベイは質問数が少ないことで、従業員の回答負担が少なく高い回答率が期待できます。

サイクルが短く、質問数が少なく回答しやすいために高い回答率が見込めることから、パルスサーベイは従業員満足度の変化をリアルタイムで把握するのに適したツールだといえるでしょう。

従業員エンゲージメントの向上につながる

パルスサーベイを定期的に実施することで、従業員エンゲージメントの向上につながります。

パルスサーベイでは、従業員の意見を頻繁に収集し、適切なフィードバックを行うことができます。従業員は自分の意見が組織に反映されていると実感でき、仕事のモチベーションや組織への帰属意識が高まります。

また、パルスサーベイの結果を基に、従業員エンゲージメントを向上させるための以下のような施策を実施することも可能です。

施策例

概要

職場環境の改善

従業員の不満点を把握し、働きやすい環境を整備

コミュニケーションの活性化

上司と部下、同僚間の対話を促進

評価・フィードバックの充実

従業員の成果や努力を適切に評価・フィードバック

 

このように、パルスサーベイを起点として従業員エンゲージメントを高めるPDCAサイクルを回すことで、組織と従業員の健全な関係構築が期待できます。

組織課題に迅速に対応できる

パルスサーベイは実施頻度が高いため、組織課題をすぐに発見し、迅速に対応することができます。たとえば、以下のようなケースが考えられます。

課題

対応策

部署間のコミュニケーション不足

部署間の交流機会を増やす

業務プロセスの非効率性

業務フローの見直しを行う

上司のマネジメントへの不満

管理職研修を実施する

 

このように、パルスサーベイで従業員の声を定期的に収集・分析することで、組織課題を早期に発見し、適切な対応策を講じることが可能となります。
また、対応策の効果についても、次回のパルスサーベイで確認できるため、PDCAサイクルを回しながら、組織課題の解決と改善を図れます。

調査コストと負担が少ない

パルスサーベイは、調査コストが少なく、調査する側とされる側双方の負担が少ないというメリットがあります。従来の従業員調査と比べると、調査頻度は高いものの、質問数が少なく、従業員の負担が少なくて済みます。
また、オンラインツールを活用することで、調査の実施や集計にかかる手間やコストを大幅に削減できるでしょう。

パルスサーベイの質問項目と質問例

パルスサーベイで尋ねる質問項目は、大きく以下の3つのカテゴリに分けられます。

  1. 満足度・幸福度
  2. 業務
  3. 経営理念の理解度・浸透度

これらの質問に対する回答を定点観測することで、従業員の満足度の変化や、組織課題の所在を探ることができます。それぞれの質問項目における質問例を紹介します。

質問項目1. 満足度・幸福度に関する質問

パルスサーベイでは、従業員の満足度や幸福度を把握するために、以下のような質問項目を設けます。満足度・幸福度に関する質問では、従業員の現状の心情を直接的に問います。

【質問例】

  • 現在の仕事にどの程度満足していますか?
  • 自分の仕事にやりがいを感じていますか?
  • 会社は自分の成長を支援してくれていると感じますか?
  • 自分の能力を発揮できていると感じますか?
  • 職場の人間関係に満足していますか?
  • 社内に仲の良い人や信頼できる人はいますか?
  • ワークライフバランスは取れていると感じますか?
  • 今後もこの会社で働き続けたいと思いますか?

これらの質問に対して、以下のような選択肢を用意します。

【選択肢】

  • 非常にそう思う
  • ややそう思う
  • どちらともいえない
  • あまりそう思わない
  • 全くそう思わない

従業員の満足度や幸福度に関する質問項目を定期的に尋ねることで、現状の課題を把握し、適切な改善策を実行できます。

質問項目2. 業務に関する質問

パルスサーベイでは、従業員の仕事への取り組み方や環境について把握するため、業務に関する質問を設けます。たとえば以下のような質問項目が考えられます。

【質問例】

  • 業務の目標や期待されていることを理解していますか?
  • 仕事を遂行するために必要な情報を得られていますか?
  • 業務を効率的に進めるための環境が整っていますか?
  • 仕事と私生活のバランスは取れていますか?

このような質問で、従業員の仕事への意欲や環境面での課題をタイムリーに把握することができます。業務に関する質問は、従業員のパフォーマンスに直結するため、パルスサーベイの中でも重要な位置づけといえるでしょう。

質問項目3. 経営理念の理解度・浸透度に関する質問

パルスサーベイでは、従業員が会社の経営理念をどの程度理解し、日々の業務に反映できているかを確認する質問を設けるとよいでしょう。たとえば以下のような質問が考えられます。

【質問例】

  • あなたは会社の経営理念を理解していますか?
  • 経営理念は日々の業務に反映されていると感じますか?
  • 経営理念に共感できますか?
  • 経営陣によって健全な意思決定がされていると感じますか?
  • 経営理念は組織の文化に浸透していると感じますか?

このような質問で、経営理念の浸透度合いを定期的にモニタリングできます。理解度が低い場合は、経営理念の共有方法を見直したり、研修を実施したりするなど、対策を講じることができるでしょう。
一方、経営理念への共感度が高いことが確認できれば、従業員のモチベーション向上や、会社への帰属意識の醸成にもつながります。

パルスサーベイの実施方法

パルスサーベイは、以下の手順で進めていきます。

  1. 目的の明確化
  2. 質問項目の決定
  3. 調査の実施
  4. 結果の分析と対策

1.目的の明確化

パルスサーベイを実施する際には、まず目的を明確にすることが重要です。具体的には以下のポイントを検討しましょう。

ポイント

内容

調査対象

全社員か、特定の部署や職種に限定するのか

調査頻度

週次、月次、四半期ごとなど、どの程度の頻度で実施するのか

調査内容

従業員満足度、エンゲージメント、ストレス状況など、何を把握したいのか

 

目的に合わせて、調査対象者や頻度、質問内容を適切に設定することで、パルスサーベイをより効果的に実施できます。また、調査目的を従業員にも明確に伝えることで、回答率の向上や、調査結果に基づく改善策への理解や協力を得やすくなるでしょう。

2.質問項目の決定

パルスサーベイの質問項目を決定する際は、従業員満足度の把握に有効な内容を厳選します。質問数はできるだけ少なく、5~10問程度に絞ることが望ましいでしょう。
質問項目と質問例は前述しましたが、会社の課題や目的に合わせてカスタマイズすることが大切です。また、回答は5段階評価など、定量的に測れる選択肢にすると集計や比較がしやすくなります。自由記述欄を設けることで、具体的な意見も収集できるでしょう。

3. 調査の実施

パルスサーベイを実施する際は、以下のステップが重要です。

調査対象者への事前告知

調査の目的や回答方法を丁寧に説明します。回答は任意であり、匿名性が担保されることを伝えます。

アンケートツールの選定

利便性の高いアンケートツールを活用しましょう。回答のしやすさとセキュリティ面を考慮します。

調査の実施とリマインド

回答期限を設けて調査を実施します。回答率向上のため、未回答者にリマインドを送ります。

調査実施時は、従業員の率直な意見を引き出せるよう、丁寧なコミュニケーションを心がけましょう。

4.調査結果の分析と対策

パルスサーベイを実施したら、その結果をしっかりと分析し、対策につなげていくことが大切です。
分析では、全体的な傾向だけでなく、部署ごとの傾向や経時的な変化も確認しましょう。課題がある項目については、具体的な対策を立案・実行することが求められます。

対策を考える際は、現場の声を丁寧に拾い上げることが重要です。調査結果を踏まえて、従業員との対話を重ねながら、納得感のある施策を練り上げていきましょう。こうした地道な取り組みの積み重ねが、組織の課題解決と従業員エンゲージメントの向上につながっていきます。

パルスサーベイの3つの活用シーン

パルスサーベイはさまざまな場面で活用できます。以下に代表的な3つのシーンを紹介します。

新入社員のオンボーディング

新入社員の配属後の適応状況や悩みをリアルタイムで把握する目的で、パルスサーベイを活用できます。

調査タイミング

調査目的

入社1ヶ月後

初期適応状況の把握

入社3ヶ月後

中間フォロー

入社半年後

育成施策の効果検証

 

新入社員のオンボーディングには、たとえば以下のような質問が考えられます。

【質問例】

  • 仕事内容は期待通りでしたか?
  • 上司や先輩社員のサポートに満足していますか?
  • 会社の理念や目標を理解できていますか?

こうした質問への回答を分析することで、新入社員の適応状況を把握し、早期離職リスクの低減や、入社後の教育プログラムの改善につなげられるでしょう。

メンタルヘルスチェック

パルスサーベイは、メンタルヘルスチェックにも活用できます。定期的に従業員の心の状態を把握することで、早期に不調のサインを発見し、適切なケアにつなげることが可能です。

以下のような質問項目を設けることで、従業員のストレス度合いやメンタルヘルスの状況を確認できます。

【質問例】

  • 最近1ヶ月間のストレス度は?
  • 仕事でやりがいや充実感を感じていますか?
  • 上司や同僚とのコミュニケーションに満足していますか?
  • ワークライフバランスは取れていると感じますか?

回答の傾向から、高ストレス状態の従業員を抽出し、産業医や人事担当者によるフォローを行うことができます。パルスサーベイを活用したメンタルヘルスチェックにより、従業員一人ひとりに寄り添った支援体制の構築が可能になるでしょう。

人事施策の効果検証

パルスサーベイは、人事施策の効果検証にも活用できます。たとえば、以下のような人事施策の実施前後にパルスサーベイを行うことで、その効果を定量的に把握することが可能です。

人事施策の例

検証できる効果

研修制度の導入

社員のスキルアップ度合い

福利厚生の拡充

従業員満足度の変化

評価制度の改定

制度への納得感・モチベーションの向上

 

施策実施前後のスコアを比較することで、施策の効果を数値で可視化できます。また、自由記述欄を設けることで、施策に対する社員の生の声を集めることもできるでしょう。

このように、パルスサーベイを活用すれば、人事施策のPDCAサイクルを素早く回すことが可能となり、効果的な施策立案につなげることができます。

パルスサーベイの活用事例

ここで、企業でパルスサーベイがどのように活用されているか、2社の事例を紹介します。

ソフトバンク株式会社

ソフトバンクでは2019年10月に、従業員の満足度とエンゲージメント向上を目的にパルスサーベイを導入しました。2004年から年に一度の従業員満足度調査を実施していましたが、リアルタイムでのフィードバックを重視し、従業員の声を素早く把握し経営に反映させるために実施を決めたそうです。

毎月のパルスサーベイを通じて、従業員のモチベーションやストレス状況をチェックし、定期的に結果を分析。これに基づいて、組織の課題を特定し、迅速な対策を講じる体制を整えました。

株式会社サイバーエージェント

サイバーエージェントは、人材の適材適所の実現を目指し、独自の全社アンケートシステム「GEPPO」を導入しました。これにより、従業員の状況を月次でモニタリングし、データドリブンの人事戦略を進めています。

「GEPPO」を通じて、従業員のコンディションやチームの状況を把握。異動や評価などの人事施策に活用し、長期的なデータ分析で個人やチームのパフォーマンス向上を図っています。

パルスサーベイを実施する際の注意点

パルスサーベイを実施する際は、いくつか注意点があります。従業員と運用側双方の負担を最小限に抑えつつ、調査で得られた情報を適切に活用することが肝要です。

従業員の負担に配慮する

パルスサーベイを実施する際は、従業員の負担に十分配慮することが大切です。以下の表に、従業員の負担感を軽減するポイントをまとめました。

  • 調査頻度:月1回程度の実施が望ましい
  • 質問数:10問以内に絞り込む
  • 回答方式:選択式の質問を中心にする
  • 所要時間:5分以内で回答できる設計にする

また、調査の目的や活用方法を事前に従業員に丁寧に説明し、理解を得ておくことも重要です。パルスサーベイが従業員にとって過度な負担とならないよう、運用面での工夫を心がけましょう。

運用側の負担を軽減する

パルスサーベイは頻繁に実施するため、運用側の負担軽減も重要なポイントです。以下のような工夫により、運用負担を最小限に抑えることができます。

  • 調査の自動化:調査の実施から集計、レポート作成までを自動化することで、手作業を減らせる
  • 質問項目の標準化:毎回同じ質問項目を使うことで、作成の手間を省ける
  • 対象者の絞り込み:全社一斉ではなく、対象者を絞って実施することで規模を小さくできる

また、パルスサーベイの運用は人事部門だけでなく、現場の管理職も巻き込んで行うと効果的です。現場の声を反映しながら、対策を検討・実行していくことが望ましいでしょう。運用の一部を現場に任せることで、人事部門の負担も減らせます。

調査結果を適切に取り扱う

パルスサーベイの調査結果は、従業員の率直な意見が反映されたデリケートな情報です。適切に取り扱わないと、従業員の不信感を招いてしまいます。従業員個人が特定されないよう、適切に集計・分析を行いましょう。

調査結果の取り扱いにおいて留意すべき点は以下の通りです。

  • 匿名性の確保:回答者個人が特定されないよう、データを統計的に処理する
  • 目的外利用の禁止:調査目的以外に結果を利用しない
  • アクセス制限:調査関係者以外がデータにアクセスできないよう管理する
  • 従業員への共有:全体傾向など、従業員に共有すべき結果は適切にフィードバックする

まとめ:パルスサーベイを活用して従業員エンゲージメントを高めよう

パルスサーベイは、従業員の満足度やエンゲージメントを定期的かつ簡便に測定できる調査手法です。5~10問程度の設問を1~2分で回答できる内容を、月次・週次で実施します。

パルスサーベイを活用することで、以下のようなメリットが期待できます。

  • タイムリーな課題把握と迅速な対応
  • 従業員エンゲージメントの向上
  • 調査コストと負担の軽減

一方で、従業員の負担感への配慮や運用側の負担軽減、調査結果の適切な取り扱いなどの注意点にも留意が必要です。パルスサーベイを上手に活用し、組織と個人のパフォーマンス向上につなげていきましょう。

橋本朋美
監修者プロフィール
橋本 朋美(はしもと ともみ)
社会保険労務士法人HALZ(HALZグループ)
株式会社HALZ 取締役社長
人事コンサルタント
監修者からのメッセージ
パルスサーベイは、人事担当者にとって効果的なツールです。月次や週次で5〜10問程度の簡単な質問を行うことで、従業員の満足度やエンゲージメントをタイムリーに把握できます。これにより、組織課題の早期発見や迅速な対応が可能となり、従業員との信頼関係構築にも役立ちます。また、調査コストと負担が少ないのも魅力です。新入社員のフォローやメンタルヘルスチェック、人事施策の効果検証など、様々な場面で活用できるため、人材マネジメントのツールとして、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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監修者
社会保険労務士法人HALZ(HALZグループ)
株式会社HALZ 取締役社長
2009年お茶の水女子大学大学院卒業後、株式会社HALZ入社。2020年より代表取締役社長就任。大手アパレル業界、IT業界、医療法人など、100名から3000名規模の様々な業界・規模の人事制度設計、業務改善コンサルティング等を担当。人事基幹システム会社への常駐を経て、人事システム導入支援、システムリプレイスコンサルティングも得意とする。HR基幹システムに精通したITに強い人事実務家集団を強みにお客様の業務効率化に貢献するサービスをご提供。